BTCは底打ち?今週注目したいマーケットニュース

暗号資産

今回はビットコイン(BTC)を中心に、暗号資産市場と世界情勢で気になっているニュースをまとめます。

僕自身が特に注目しているのは、「BTCの売り圧力が落ち着き、底値圏を形成できるかどうか」です。

もちろん、現時点で「底を打った」と判断するのはまだ早いと思います。

ただ、チャートを見ている限り、僕自身は少しずつ強気に見られる材料が出てきていると感じています。

CoinbaseとBinanceの価格差に注目

BTCを見るうえで注目している指標の一つが、Coinbase Premiumです。

これは、米国の大手暗号資産取引所CoinbaseとBinanceなどとのBTC価格差を見るものです。

Coinbase Premiumがマイナスということは、CoinbaseのBTC価格が相対的に安い状態を意味します。

一般的には、「米国の現物市場からのBTC需要が相対的に弱いことを示す材料の一つ」として見られています。

つまり現状では、米国から非常に強い現物買いが入ってBTCを押し上げているとは言いにくい状況です。

ここは引き続き注意して見ています。

それでもBTC価格は比較的安定

一方で興味深いのは、こうした状況でもBTC価格が比較的安定していることです。

米国から強い現物買いが確認できるわけではない。

それでも、大きく売り崩され続けているわけでもない。

ここから僕が注目しているのが、「BTCの売り圧力が徐々に落ち着いている可能性」です。

もちろん、これだけで底打ちを断定することはできません。

ただ、僕自身は現在のチャートをやや強気寄りに見ています。

今後、Coinbase Premiumが改善し、米国からの現物需要が戻ってくるようであれば、より強気に見られる材料になると思っています。

逆に再び売り圧力が強まる可能性もあるため、引き続き値動きを確認していきます。

中東情勢も再び緊迫

暗号資産以外では、中東情勢にも注意しています。

8月15日、イスラエルによるレバノン南部への攻撃で、少なくとも11人が死亡したとレバノン保健省が発表しています。

イスラエル軍は、ヒズボラのインフラを攻撃したとしています。

こうした状況が長期化すれば、地政学リスクが再びマーケットの大きなテーマになる可能性があります。

トレーダーとして特に気になるのは、エネルギー価格への影響です。

中東情勢がさらに不安定化すれば、原油をはじめとしたエネルギー市場への影響にも注意が必要です。

為替や株式だけではなく、原油価格も引き続きチェックしていきます。

ウクライナがロシアへ大規模ドローン攻撃

ロシア・ウクライナ情勢も緊迫しています。

8月16日には、ウクライナによるロシアへの大規模なドローン攻撃がありました。

ロシア国防省は、ウクライナのドローン822機を迎撃したと発表しています。

一方、モスクワ州では攻撃による死者や負傷者も報告されています。

戦争の激化はエネルギー価格やリスク資産にも影響する可能性があるため、引き続き地政学リスクとして注視します。

今週はFOMC議事要旨に注目

そして今週、トレーダーとして注目したいのがFOMC議事要旨です。

7月28〜29日に開催されたFOMCの議事要旨が、8月19日午後2時(米東部時間)に公表される予定です。

日本時間では8月20日未明になります。

前回のFOMCでは政策金利が3.50〜3.75%に据え置かれました。

内容によってはドル円、NASDAQ、BTCなどが反応する可能性があります。

8月26日はPCEにも注目

さらに、**8月26日には米国のインフレ指標であるPCE価格指数の発表が含まれます。

インフレが再び強まっているのか、それとも落ち着いているのか。

その結果は今後のFRBの金融政策を考えるうえでも重要です。

FOMC議事要旨、PCE、

このあたりは為替・NASDAQをトレードする上でしっかり確認しておきたいと思います。

まとめ:BTCの底値形成に注目

今回、僕が特に注目しているのはやはりBTCです。

Coinbase Premiumを見る限り、米国の現物需要が非常に強い状態とは言えません。

一方で、BTC価格がどこまで売り圧力に耐えられるのかには注目しています。

売り圧力が弱まり、米国からの現物需要が戻ってくるのか。

ここが今後のBTCを見るうえで重要なポイントの一つになると考えています。

僕自身は現在のチャートをやや強気寄りに見ていますが、これはあくまで僕個人の相場観です。

中東情勢、ロシア・ウクライナ情勢、FOMC議事要旨、PCE。

こうした材料と実際の値動きを照らし合わせながら、引き続きマーケットを追っていきます。

※この記事には筆者個人の相場観が含まれています。特定の金融商品や暗号資産の売買を推奨するものではありません。

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